インフラエンジニアの業務範囲はほかの職種と比べて見えにくいことも多く、「実際にどのような仕事をしているのかよく分からない」という方も少なくありません。
そこで本記事では、インフラエンジニアに興味を持つ方に向け、仕事内容、システムエンジニアとの違い、キャリアパスなどを分かりやすく解説します。
そもそもインフラとは？
「インフラ」とはインフラストラクチャー（Infrastructure）の略で、人々の生活を支える基盤を意味します。例えば鉄道や道路、公共施設、電気・ガス・水道、通信網など、私たちが暮らすために欠かせない設備を指します。
インフラエンジニアとは？
日常生活で電気・水道などの社会インフラが必要であることと同様に、私たちがITシステムやインターネットを使用するためは、OS・ネットワーク・サーバーといったITインフラが欠かせません。
そのITインフラの設計・構築・運用・保守に従事する技術者が、インフラエンジニアです。仕事内容には一般的にITシステムの要件定義を行って機器を調達し、機器の設置と通信ケーブルの配線を行い、ソフトウェアのインストールやネットワーク設定を行うのが主な業務となるでしょう。
システムエンジニア（SE）との違いは？
インフラエンジニアがサーバーやネットワークなどのIT基盤を扱うのに対し、システムエンジニアはソフトウェアやアプリケーションなどITシステム全般の開発を行います。インフラエンジニアが構築した基盤の上で動かすものをシステムエンジニアが開発・運用するという関係です。
インフラエンジニアの種類
サーバーエンジニア
サーバーの構築や運用、保守を行います。具体的にはメールサーバーやWebサーバー、ファイルサーバーなどさまざまな種類のサーバーを設計・構築したり、障害が発生した時の対応を含めた運用・保守を担当します。
ネットワークエンジニア
コンピューターや電子機器をルーターやLANケーブルでつなぎ、安全かつ安定したネットワーク環境を設計・構築・運用します。作成した設計書に基づいて機器を接続させてネットワーク環境を作り、トラブルや不具合がないかをチェックしながら運用・保守を行います。
セキュリティエンジニア
情報セキュリティに特化したエンジニアで、ネットワークやシステムを外部のIT攻撃から守ります。セキュリティ機器を導入したり、サイバー攻撃やウイルス感染を未然に防ぐための対策を行ったりするのが主な業務です。社会全体で情報セキュリティへの意識が高まる中、注目が集まっている職種です。
クラウドエンジニア
クラウドエンジニアはクラウドという仮想化された環境を管理し、クラウドサービスの設計から運用、さらにはセキュリティ対策まで担当します。昨今はクラウドを使った開発が主流となってきているため、クラウドでインフラ設計ができるクラウドエンジニアはとても重宝されており、将来性が高い職種と言われています。
インフラエンジニアの仕事内容と流れ
インフラエンジニアは担当によって扱う技術領域はサーバーやネットワーク、セキュリティなどさまざまですが、いずれの仕事も「上流工程（要件定義・設計・構築）」と「下流工程（運用・保守・監視）」に分かれます。多くの場合は下流工程からスタートし、少しずつ上流工程の経験を積みながら、インフラエンジニアとしての専門性を高めていくことになります。
①要件定義
クライアントや社内からの要望をヒアリングし、求められている機能の開発把握した上で、要望を実現するにはどのような仕様のシステム開発を行うか、誰がどの対応を行うかを決定する作業を指します。
②設計
設計は「基本設計」と「詳細設計」の2つが挙げられます。
基本設計では、システム開発の概要を設計します。詳細設計では、基本設計に記載した概要をより詳細にして設計書に落とし込みます。そのため、詳細設計を読めば円滑にインフラ構築ができるようになります。
③構築
インフラ構築とは、先に決定した設計書をもとに、ネットワーク環境を整え実際につながる状態までもっていくことです。
作業が終了したら、設計書通りに動作が行われるか、通信量が増えても繋がるかどうかなどをテストして構築の工程は終了です。
④運用・保守
「運用・保守」工程では、運用が構築されたシステムインフラが安定に稼働するように管理と監視をしていき、万が一障害が発生した場合は保守が対応します。運用・保守は下流工程に該当し、事前に設計された設計書をもとに業務をおこなうため、エンジニア経験が少ない人でも担当できるのが特徴です。
インフラエンジニアのやりがい
社会に貢献している実感が得られる
ITインフラは社会において必要不可欠であり、仕事を通じて社会を支えているという達成感を得られます。もしITインフラにトラブルがあれば、ホームページやECサイトなどあらゆるサービスが滞り、何千人・何万人もの人や業務に影響が出るでしょう。これらを支える責任感や安定的に稼働させることによる達成感は大きく、やりがいにつながります。
知識・スキルの獲得で自己成長ができる
インフラエンジニアは、ネットワーク・サーバー・セキュリティなど様々な知識・スキルを短期間で身につけることが可能です。業務を通じてスキルが身に着き、知識が深まることを実感できます。また、仮想化技術やクラウドサービスといった新しい技術に関してニーズが高まっており、先端技術を習得・使用できることにもやりがいを感じられるはずです。
クライアントに感謝される
クライアント企業のITインフラの運用・保守を行う場合、開発経緯や業務プロセス、過去の障害についてなど多くのインプットが必要です。そのため、長期間にわたりクライアントと契約し、密に付き合うことが多くあります。クライアントの業務について深く理解することで、クライアントから信頼を得られるでしょう。かつ、トラブルが起こって解決した場合は直接感謝を伝えられることも多く、これらがやりがいにつながります。
インフラエンジニアに向いている人
細かいところに気を配れる人
ITの土台を支えるインフラに設計ミスやトラブルがあれば、その上で動くシステムやインターネットサービスも使えなくなり、社会全体やユーザーの生活に多大な影響を及ぼします。よってインフラエンジニアは、細かいところまで気を配り、手を抜かず丁寧な仕事ができる人に向いています。小さな違和感を見逃さず、注意深く作業を進められるエンジニアなら、障害が発生しにくくパフォーマンスの高いシステムを作ることができます。
コミュニケーションが好きな人
実務経験を積んでチームリーダーになると、チームメンバーのマネジメントが求められます。チームで働くことやプロジェクトチームをまとめることが好きな人なら、そうしたポジションでも活躍できるでしょう。また、上流工程（設計・構築）ができるスキルが身につくと、クライアントとの会議や提案も業務になります。このとき、ヒアリングでニーズを丁寧に引き出すことが提案のポイントです。特に上流工程へキャリアアップしたい方は、チームメンバーやクライアントとコミュニケーションを取れることが重要になります。
自己学習が好きな人
IT業界では常に新しい技術が生まれ、技術革新が起こっています。そのため、インフラエンジニアとして活躍するためにはトレンドや新しい技術にアンテナを張り、キャッチアップするなど自己研鑽できることが重要です。たとえ実務で経験が少ない人も、資格を取得したり自己学習している意欲を示したりできればアピールポイントになります。
インフラエンジニアのキャリアパス
プロジェクトマネージャーになる
多くの場合は下流工程の業務からスタートし、少しずつ上流工程の業務経験を積みながらプロジェクトマネージャー（PM）やプロジェクトリーダー（PL）となり、マネジメントすることがインフラエンジニアの代表的なキャリアアップです。
ITスペシャリストになる
インフラエンジニアとして一通り業務を経験した上で、サーバーやネットワークなどの中で関心・適性に合った領域における専門家としてプロジェクトに参加するITスペシャリストになることができます。
ITコンサルタントになる
クライアント企業の経営課題の解決や目標達成の支援のために、IT技術の観点からコンサルティングを行なう職種です。そのため、プロジェクトマネジメントや技術トレンド・ビジネス全般に関する知識、それらを学ぼうとする自己研鑽マインドが求められます。
未経験からインフラエンジニアを目指すには？
資格の学習・取得の実績があると、書類選考や面接で転職の意欲を示すアピール材料になります。比較的難易度が低いCCNAやAWS認定資格、LinuCなどがお勧めです。また専門のスクールや職業訓練校に通うこともおすすめです。
面接では、「エンジニアにはさまざまな職種がある中で、なぜインフラエンジニアをやりたいのか」を必ず聞かれます。こちらについても事前に転職理由や志望動機を整理し、インフラエンジニアに興味を持った具体的なエピソードなどを語れるように、しっかり準備して面接に臨んでください。
まとめ
インフラエンジニアは、人々の生活に欠かせないITの基盤を支える大事な仕事です。採用市場でも高いニーズがあり、意欲や適性があれば未経験から転職を目指すことも可能です。自分の技術を活かして世の中の役に立ちたい人や専門性を高めたい人は、インフラエンジニアとしてキャリアを積むことを考えてみてはいかがでしょうか。
関連記事
新卒キャリアを風土テックと充実させませんか？
株式会社 風土テック 代表取締役 柴田 亮太
大学卒業後、株式会社ソリューション（組織変革コンサル会社）入社。
最年少拠点長として福岡拠点の立ち上げを経験し社内の全コンサルタント対象のMVPを3年連続受賞。
その後独立し株式会社風土テックを設立。
これまでに都心の大手企業から離島の企業まで幅広く約1000社を超える企業の経営・採用コンサルを担当。
人材、コンサルのスペシャリストに就活のご相談はこちらから。
