旅行業界は業務の中で国内・海外問わずさまざまな土地に行くことができる業種であり、旅行が好きという理由で、就職を目指している就活生も多いのではないでしょうか。
本記事では、旅行業界の仕組みや仕事内容について紹介するだけでなく動向や働くメリット・デメリットを詳しく解説しています。
旅行業界に就職したい人に向けて、志望動機の書き方についてもまとめてみました。
旅行業界とは？
旅行業
旅行業とは、旅行の企画立案をおこない、商品として販売する事業です。旅行業者は自社で商材を保有しているのではなく、宿泊施設や航空会社、鉄道会社から部屋や座席を仕入れ、その素材を組み合わせてツアーを企画し、自社商品として販売します。
第1種：国内外両方の旅行を企画・実行できる
第2種：国内旅行のみを企画できる
第3種：特定の条件を満たした場合に国内旅行を企画できる
代表的な旅行業者はJTB、HIS、日本旅行などが挙げられます。
旅行業者代理業
旅行業者代理業は旅行会社と顧客の間に入り、旅行会社が企画した商品を販売して、仲介手数料を得ることで成立している事業です。
旅行会社と提携しているケースが多く、たとえば、さとうトラベルサービスはJTBの提携店を3店舗展開し、JTBの企画商品を販売しています。
旅行業界の商品の種類
募集型企画旅行
募集型企画旅行とは、旅行会社がエリアやテーマなどを設定し、ホテルや航空会社、鉄道会社などから部屋や座席を仕入れ、パッケージツアーとしてまとめたものを指します。
これらのパッケージツアーは、自社の店舗やインターネットサイト、旅行代理店を通して旅行者に販売されます。
受注型企画旅行
受注型企画旅行とは、旅行ニーズがある個人または法人のお客様の要望を聞いた上で、旅行会社が持つノウハウやネットワークを生かし、旅行の企画としてまとめたものを指します。
これらは企業の社員旅行や学校の修学旅行を企画して販売するケースなどが該当します。
手配旅行
手配旅行とは、旅行者からの依頼にもとづき、宿泊施設や乗車券などを手配するだけでなく、旅行者の指定した宿の予約やチケット手配の手続きまでおこなうものを指します。
これは旅行者自身で行きたいところを自由に組み合わせた旅行企画などが該当します。
旅行業界の主な職種
アテンダント（添乗員・ガイド・ツアーコンダクター）
旅行客のツアーに同行し、観光地案内や旅程管理などを担当する仕事です。また、旅行客が安全かつ楽しみながら過ごせるよう、サポートとマネジメントに注力しています。
商品企画（ツアープランナー）
団体ツアーや個人旅行のプランの企画・開発を担当する仕事です。また、顧客アンケートや現地事情、営業担当者からの情報、最新トレンドなどを総合的に考慮し、魅力的なツアープランを作成します。
個人営業（カウンターセールス）
旅行会社の支店窓口などで顧客対応をおこなう仕事です。顧客から旅の目的や要望、予算、人数などをヒアリングし、ニーズに合ったプランを提案します。
法人営業（アウトセールス）
企業や学校を訪問し、旅行商品の販売をおこなう仕事です。店舗にいらっしゃるお客様の対応をおこなう個人営業とは異なり、企業自らが学校などに商品を売り込みに行きます。
旅行業界の動向
旅行業界の市場規模
東京商工リサーチの調査によると、国内旅行業1,110社の2021年1月期から12月期の売上高合計は、7,241億5,400万円でした。2019年の売り上げが2兆7,705億9,400万円のため、新型コロナウイルス感染症拡大前と比較すると、約2兆円も売上高が減少したことがわかります。
それだけ新型コロナウイルス感染症拡大は、旅行業界に大きな打撃を与えました。
ただ、最近ではコロナ対策の緩和により、回復の兆しを見せています。観光庁が公表している主要旅行業者の取扱状況速報によると、2023年11月の総取扱額は、2019年同月比の63%まで回復しています。国内旅行に絞って比較すると、84%まで取扱額を戻しています。
2023年4月には水際対策が撤廃され、インバウンドでもコロナ禍前の76.3%まで回復しています。アウトバウンドもコロナ禍前と比較して63.1%と、回復傾向にあります。
就職難易度
マイナビ2024年卒大学生就職意識調査によると、24年卒の学生に48業種の中の志望業種を聞いたところ、「ホテル・旅行」を選んだ学生は2.9%でした。前年比0.8ptプラスで、増加割合は全業種のうちもっとも多い結果となりました。
旅行業界には学歴を重視する風習があまりなく、就職に必須なスキルもないため、食品業界や出版業界などの人気業界と比較すると就職難易度は決して高くありません。
ただ、リテール店舗の統廃合がコロナ禍で加速し、店舗で働ける人員が少なくなっています。店舗でプランの提案などをおこなう販売スタッフの採用は、狭き門になっていくでしょう。
旅行業界が抱える課題
インバウンド・アウトバウンド事業の不調
2020年から2021年にかけて新型コロナウイルス感染症の拡大防止のため、出入国が制限されました。一時期はインバウンド・アウトバウンド事業を完全に停止せざるを得ない状況になり、旅行業界は多大な損失を負いました。
しかし2023年現在、制限の緩和や円安の影響により、訪日観光客は増加傾向にあります。観光庁が公表している主要旅行業者の取扱状況速報によると、2023年4月のインバウンドの取扱額は217億9,248万円で、コロナ禍前の84.2%まで回復しています。
一方、アウトバウンドが回復しておらず、コロナ禍前の32.5%にとどまっています。インバウンド・アウトバウンド事業の両方が回復しないと、収益も完全には回復できないという課題を抱えています。
OTAの台頭
OTAとはOnline Travel Agencyの略称で、インターネット専門の旅行代理店のことを指します。現在の旅行業界で台頭してきている存在です。
店舗や従業員の維持コストがかからないために低価格での販売が可能で、若年層を中心にOTAの利用率が高まってきています。
業界大手の旅行会社も自社でオンライン予約サービスを開発し普及させる方針で進めていますが、通信販売の分野ではOTAの勢いに追いつけていない傾向にあります。
働くメリット
観光に詳しくなれる
旅行会社の社員は、日々さまざまな観光地や宿泊施設に関する情報に触れるので、観光に関する知識を蓄えられます。
お得に旅行する方法や人気の観光地、あまり知られていない魅力的な宿など、旅行会社で働いているからこそ得られる情報が多数あります。観光に詳しくなることで、自分のプライベートの旅行も充実できます。
顧客のポジティブな瞬間に立ち会える
旅行会社の顧客は、娯楽やリフレッシュなどポジティブな動機や目的でサービスを利用します。そのため、接客や営業中は和やかな雰囲気を作りやすく、接客業の中でも比較的気持ち良く顧客とかかわれる業界といえます。
また、誕生日や結婚記念日の旅行、ハネムーンなど、顧客にとって一生思い出に残るような瞬間を一緒にプランニングしたり、立ち会えるのも魅力の一つです。
働くデメリット
社会情勢による影響が大きい
新型コロナウイルス感染症の拡大で大打撃を受けたように、旅行業界は天災の影響を受けやすい業界です。感染症の拡大に限らず、台風や大雪などの影響で交通機関がストップすると、旅行会社には払い戻しを求めて顧客からの電話が殺到します。
また、戦争や治安の悪化などで海外ツアーが欠航するなど、国際情勢の影響を受けやすい点も覚悟しておかなければなりません。旅行が催行できなくなり、経営が立ち行かなくなると、減給や賞与カットなど社員個人も影響を受けます。最悪の場合、会社の倒産やリストラもあります。
勤務スケジュールが不規則になりやすい
個人営業に携わるリテール店舗のスタッフやコールセンターの職員は、土日も店舗を営業するためにシフト制で働きます。営業時間が長い店舗も多く、アルバイトのように朝早くから夕方まで勤務する形態や、昼から夜遅くまで働く形態などがあり、不規則になりやすいです。
また、アテンダントや修学旅行の添乗業務に携わる法人営業も不規則になる時期があります。添乗業務のときは、旅行客と同様に滞在先の宿泊施設に泊まるためです。海外旅行のアテンダントとなると、時差もあってさらに不規則になりがちです。
旅行業界で評価される志望動機の書き方
旅行業界の志望動機を書く際は「なぜ旅行業界なのか」「なぜその会社なのか」をしっかりと深堀りしておくことが必要です。
企業によって特徴や強みは異なるため、しっかりと企業研究をおこない、企業ごとの特徴や強みを把握した上で、志望企業を決めるようにしましょう。
旅行業界の業績ランキング
年収は1位が日本航空、2位が阪急阪神HD、3位がANA HD、勤続年数は1位が東武鉄道、2位が名古屋鉄道、3位がKNT−CTホールディングスとなります。
勤続年数が長いということは定着率が高いということになります。一概には言えませんが、定着率が高い会社は良い会社である可能性が高いです。
また従業員数が多い会社は多様な人と関わり合うことができるというメリットがあります。
しかし多いと自分の意見が通りにくい場合もあるというデメリットもあるため、自分にとってどの環境が合っているのか考えてみましょう。
※画像：就活エージェントnet
まとめ
旅行会社の仕事は決して楽ではなく、景気や社会情勢に左右されやすいというデメリットもあります。
それでも旅行会社に就職したい、旅に関わる仕事がしたいと思っている人は、旅行業界で自分に何ができるのか、どんなキャリアを積んでいきたいかなど、もう一歩踏み込んで考えてみると良いでしょう。
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株式会社 風土テック 代表取締役 柴田 亮太
大学卒業後、株式会社ソリューション（組織変革コンサル会社）入社。
最年少拠点長として福岡拠点の立ち上げを経験し社内の全コンサルタント対象のMVPを3年連続受賞。
その後独立し株式会社風土テックを設立。
これまでに都心の大手企業から離島の企業まで幅広く約1000社を超える企業の経営・採用コンサルを担当。
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